緊急を要する土砂災害現場の応急復旧工事に多用されている大型土のう。
その耐用年数は長くて3年。
≪本復旧≫には新たに恒久施設による対策が必要。
現地発生土砂を活用でき、施工性に優れ、現場地形に合わせて設置できる≪多角形EXセル≫であれば、
応急復旧→本復旧という段階を経ずとも短期間で応急兼本復旧の恒久施設として対応可能に。
それによって、トータルの経費を節減できるだけでなく、
複合災害のリスク低減や環境負荷の低減といった今日的課題の解決にもつながります。

道路や河川の災害復旧事業の応急復旧工事には、大型土のうやふとんかごが多用されています。
緊急を要する土砂災害現場において、仮設土留構造物、仮護岸工として採用されているのですが、
それが果たして最善の方法かどうかは現場の緊急性や求められる耐用年数、必要とする機能にもよると考えます。 　
災害発生後２週間程度の短期間で資材が調達でき、しかも応急兼本復旧の恒久施設として適用できる≪多角形EXセル≫。
中期的な視点で捉えれば、初期コストは多少高くとも、
＜長寿命化＞、＜トータルコストの縮減＞、＜災害リスクの低減＞、＜環境負荷の低減＞といった効果が期待できます。
なお、多角形EXセルは、災害による緊急対応に備えて備蓄しておくことも可能です。